デジタルポイントカード導入時のデメリットとは？

デジタルポイントカードは、顧客にも店側にも利便性があるため、導入する企業や店舗も増えてきました。

しかし、従来のポイントカードをデジタルポイントカードに変更することや、新たにデジタルポイントカードを導入することにデメリットは無いのでしょうか。

デジタルポイントカードと言ってもさまざまな種類があるので、何を選んで導入するかによってもデメリットは変わってきます。

実際に導入を検討する際の参考になるように、デメリットや注意したほうがよい項目と、その解決法についてそれぞれご紹介していきます。

注意点その1：スマートフォンが必要

そもそもデジタルポイントカードを使うには、顧客がスマートフォンを所有している必要があります。スマートフォンを持っていない人は、使えないというデメリットがあります。

日本国内のスマートフォン所持率は、2019年には約8割になっています。年々所持率は増え続けているため、今後も増え続けていくのではないかと思われます。

しかし年代により所持率は異なり、年配の方の所持率は低いため注意が必要です。ターゲットの年代によっては、スマートフォン所持率が低いため、デジタルポイントカードが適さない場合もあります。

またスマートフォンの充電が切れている時に使えないのも、デメリットです。

解決方法：カード式か、もしくはカード式と併用する

デジタルポイントカードは、スマートフォンを所持していないと使えません。ターゲットの多くがスマートフォンを所持していない店舗の場合には、導入する意味がありません。従来のカード式のポイントカードを、検討しましょう。

自社の都合よりも、顧客の都合に合わせて考えることが必要です。しかしターゲット層が幅広いため、デジタルポイントカードも導入したいという場合には、カード式と併用するという方法もあります。

スーパーマーケットや薬局など、ターゲット層が広い業種には有効な方法です。しかし、従来のカード式の印刷や配布なども必要となるため、ある程度の規模の企業でないと手間がかかりすぎる場合もあります。

注意点その2：スマートフォンの起動時間がかかる

多くのデジタルポイントカードは、顧客がレジで会計する時に、スマートフォンのバーコードを店員に提示してポイントをつけます。

顧客はレジで商品の支払いと同時に、デジタルポイントカードの提示を求められます。顧客の意識は支払いのほうに向いているため、支払いの用意をしていてもポイントカードの用意をしていない場合も多くあります。

そのためレジで「ポイントカードはお持ちですか」と聞かれてから、スマホを起動する場合も少なくありません。

従来のカード式のようにカードを家に忘れてしまうということや、カードの束から探すのに時間がかかることはありませんが、スマートフォンを起動するための時間がかかってしまいます。

レジに行列ができているような店舗では、スマートフォンの起動時間が長く思えてしまうかもしれません。

解決方法：レジ前に案内を掲示する

いつもレジに行列ができているような店舗では、レジの待ち時間があまり長くなると、顧客満足度が低下します。できるだけ効率的にレジができるように、工夫をしましょう。

レジで並んでいる時に見える場所に、デジタルポイントカードの準備を促す案内を掲示するのが有効です。特に混んでいる時間帯などは、「事前にスマートフォンのデジタルポイントカードをご用意ください」などの音声案内を流すのも、大変効果的です。

顧客にとっても慌てずにすむため、どちらにとってもメリットがあります。

注意点その3：レジが複雑になる

デジタルポイントカードは、レジのバーコード読み込み機能などを使うことが多いです。レジのオペレーションにて、ポイントカードに切り替えるなどレジの操作が複雑になります。

いろいろな人がレジを担当する店舗の場合には、レジの操作を教えることや、覚えることが店員の負担増になることもありえます。

解決方法：レジや店員の負担が少ないシステムを選ぶ

店舗の都合に合わせて、無理なく操作できるオペレーションシステムを選ぶことで、回避できます。デジタルポイントカードのシステムは、多種多様です。

操作の簡単さを優先してシステムを選ぶことで、店舗や店員の負担を減らすことができます。

また顧客データの分析についても多機能なものが欲しくなりますが、使いこなせないため放置されていることもよくあります。簡単に分析ができるもののほうが、使いやすい場合もあります。

注意点その4：デジタルポイントカードの導入・運営コストがかかる

デジタルポイントカードは、ポイントカードを印刷するお金や手間がかかりません。しかしデジタルポイントカードの種類によっては、デジタルのほうが導入・運営するコストが多くかかることもあります。

デジタルポイントカードの導入方法には、自社システムの開発から、システムの月額レンタル、無料システムの利用などさまざまな選択肢があります。

優れたデジタルポイントカードシステムには、集客効果や販売促進効果が期待できるため、一概にコストが低いほうがいいとは限りません。

しかし、デジタルポイントカードは一度導入すると止めることが難しいため、長期的な視野でコストをよく検討してから導入するべきです。

解決方法：無料のシステムを使う

デジタルポイントカードの導入方法はさまざまです。あまり導入・運用コストをかけたくないという場合には、無料のシステムを検討してみてはいかがでしょうか。

無料のデジタルポイントカードには、「ラインショップカード」「GMOおみせアプリ」「Cardfeel」 「Piece Point Card」などがあります。

無料でも基本的な機能がそろっているものもあり、検討の価値があります。それぞれ適した業界や規模がありますので、比較検討することが大切です。

デジタルポイントカードは自社に合うものを検討しよう

デジタルポイントカードにもデメリットや注意点があることが、お分かりいただけたことと思います。しかし、適正なシステムを選択し、少し工夫することで解決できることもあります。

どのようなシステムも使いこなしてこそ効果が出ます。店舗のターゲットや使える経費などをよく検討してから、戦略的に導入しましょう。