IoTの発達で進化するマーケティング、その事例は?

IoTとは、モノがインターネットにつながる「モノのインタ－ネット化」と言われています。このIoTが発達すると、デジタルマーケティングの可能性も、どんどん広がっていきます。

企業はIoTが発達すると、顧客の詳細な行動データを入手することができるようになります。そのデータは、より顧客のニーズに近いサービスを作り出すために役立ちます。

また他にはIoTではリアルタイムに、さまざまな遠隔地の情報を手軽に知ることができるようになります。知ることで時間を節約したり、不便さを解消したりできるサービス事例もあります。

IoTとデジタルマーケティングの融合事例

IoTとデジタルマーケティングの融合は未来の出来事ではなく、すでに現在多方面で実用化されつつあります。

行動データを使用するもの、コミュニケーションを図ろうとするもの、便利さを提供するものなど、利用方法や目的はさまざまです。

利用の可能性がある分野は多岐にわたり、無限の可能性が感じられます。その中でも、すでに実用化されているIoTとデジタルマーケティングの融合例を、いくつかご紹介いたします。

IoTを活用した自動車保険の事例

「走行距離が短い人は、保険料が安くなる」という自動車保険があります。これは時々しか車に乗らない顧客にとっては、大変メリットがある保険です。

それと同じように「安全な走行をする人は、保険料が安くなる」という保険も、安全運転をする優良ドライバーにとってはメリットのある保険です。しかし以前は、顧客が安全な走行をするかどうかを、保険会社が知る手段がありませんでした。

しかし自動車のIoT化によって、顧客の走行距離や速度の出し方、ブレーキのかけ方など、運転のさまざまなデータを、保険会社が収集することができるようになりました。走行データにより安全な運転者であるかどうかを、データから判別できるようになったのです。

このように自動車の走行データを集めたり、そのデータを活用したりすることをテレマティクスと言います。そして、IoTとデジタルマーケティングの融合事例として、テレマティクスを利用した保険「テレマティクス保険」が注目されています。

店舗用IoTデジタルPOPの事例

スーパーやコンビニエンスストア、ホームセンターなどの販売店舗は、今まではモノを買う場所でした。しかし、店舗用の「IoTデジタルPOP」を使うと、店舗をさまざまな情報が得られる場所へと変化させることができます。

「IoTデジタルPOP」にスマートフォンをかざすと、産地情報・詳細情報・クーポン券など、商品に関する情報を受けとることができます。その他にも、製薬会社の「IoTデジタルPOP」に、現在の花粉情報や花粉予測情報を表示させることもできます。

API も組み合わせることで、台風など気象情報や緊急時に防災情報を取得できる場所にもなります。

販売店舗がモノを買うだけの場所から、情報ステーションのように情報を得られる場所に変えることで、買い物の新しい楽しさを生み出そうとしています。

自動販売機のIoTマーケティング事例

コーラ飲料社の「Coke On（コーク・オン）」は、IoTを使ってスマートフォンと自動販売機をつなぐサービスです。

顧客は「Coke On（コーク・オン）」の専用アプリをダウンロードして、スマートフォンを使い自動販売機に接続します。スマートフォンから1本購入するたびに、アプリに1つスタンプが溜まります。

スマートフォンアプリのスタンプが、15個たまると1本が無料になります。対応するCoke Onの自動販売機がどこにあるのかも、アプリで探すことができます。

Coke On はすでにサービスを開始しており、日本国内のCoke On用の自動販売機数は17万台以上、アプリダウンロード数は450万を超えています。

自動販売機とIoTを使ったIoTマーケティングとしては、大成功を収めた事例です。自動販売機というのは通常販売機能のみをそなえたものですが、アプリを介することで顧客とコミュニケーションを図れるようになったというデジタルマーケティングの一例です。

駅の空きトイレ情報の事例

小田急「新宿駅」のトイレを利用したいとき、駅には2つのトイレがあります。西口の地下と、南口の1階のトイレです。しかし2つのトイレの場所が離れているため、片方のトイレがすべて使用中だったとしても、もう片方のトイレに移動するには時間がかかり大変でした。

駅のトイレを使う場合は急いでいることも多く、事前にトイレが空いているかどうかを知ることができたら大変便利です。

そこで小田急電鉄は、トイレのドアに開閉センサーを付けることで、トイレの空き情報を把握できるようにしました。

どこのトイレが、どれくらい空いているかという情報は、ユーザーのスマートフォン画面や駅構内の「トイレの空き情報」デジタル掲示板で、見ることができるようになりました。

それを見ると、どちらのトイレに行けばすぐにトイレを利用できるのかが、ひと目でわかるのです。このサービスは、駅を使用する顧客の満足度をあげる試みとして始められました。

レジャーランドでの支払いを簡単にする事例

アメリカのウォルト・ディズニー・ワールド・リゾートでは、パーク内の支払いをリストバンドで行える「MagicBand」システムを導入しています。

「MagicBand」は、RFIDタグ付きのリストバンドで、事前申込制になっています。パーク内で「MagicBand」を付けていると、アトラクションのチケットやショッピング、飲食などの支払いが、「MagicBand」だけで行えます。

お金の紛失や面倒な支払いの手間を省くことができ、荷物を少なくすることもできます。また「MagicBand」は事前にディズニーWebサイトに登録した、誕生日などの情報とも連動しているため、誕生日に行けばサプライズサービスを受けることができます。

「MagicBand」は、パークを訪れた顧客満足度をあげるためのサービスです。しかし同時に顧客の行動データを収集することもできるため、マーケティングに役立てられるシステムでもあるのです。